もう、迷わない！保険の見直し

最近、「保険の見直し」が注目を集めています。簡単に言うと、現在加入中の保険を、その人、その家族にピッタリの保障に組み替えることです。テレビCMでもおなじみですから、もうみなさんご存じですね。

考えてみれば、私たちにとって保険は一生涯付き合う身近な存在です。生命保険文化センターの調査によれば、生命保険の加入率は男女ともほぼ8割。世帯あたりで見ると、その割合は9割にのぼります。それに、毎月支払う保険料も結構な金額です。1世帯あたりの年間払込保険料（個人年金保険を含む）は、平均で41.6万円。これらの数字を見ても、保険の浸透ぶりがうかがえます。

では、せっかく手に入れた大切な保険、加入後の関心はどうでしょう？普段、利用する機会が少ないせいか、何となく保険料を払い続けているという人も多いようです。でも考えてみてください。その保険が、いつの間にか、自分や家族の〝もしも〟をカバーできない内容になっているとしたら―。

結婚、子どもの誕生、マイホームの購入…、長い人生には、こうした様ざまな節目がありますが、その節目ごとに万一への備えは変わります。保険の見直しは、その時々の〝もしも〟にあわせて、適正な保障をつけることです（左ページの囲み）。

子どもを例に考えてみましょう。子どもにかかわる節目には、「誕生」と「独立後」の2つがあります。まず、誕生から独立までは、万一の際の生活保障や教育資金の備えとして、死亡保障を大きく上積みする必要があります。ところが独立後は、こうした負担から解放されるので、それまでの高額な保障が不要になるわけです。

こうした節目にあわせて保険の見直しを行っておけば、子どもの成長途中に、万一のことがあっても、のこされた家族の金銭的な不安は和らぐでしょうし、子どもの独立後にむだな保険料を支払うこともありません。保険は加入したら、それで終わりではありません。定期的に見直してこそ、その力を発揮してくれます。

家族全体の保険内容が把握できれば、第一ステップはクリアです。でも、本題はここから。保険証券をいくら細かくチェックしても、その保障が家族にとって本当に必要な内容なのかまでは、なかなか判断することはできません。

そこで次のステップが、必要保障額の確認です。万一のとき、のこされた家族にどれくらいのお金が必要なのか、また将来、どれくらいの収入が見込めるのかをシミュレーションし、その差額を保険などで補う考え方です。試算と聞くと、億劫に感じる人がいるかもしれませんが、千円単位の細かい金額まではじき出す必要はありませんし、自分で試算するのが煩わしければ、保険会社のホームページでも確認することができます。まずは、気軽な気持ちで取り組んでみてください。

ここでは一例として、子どもを持つ一家の大黒柱が亡くなった場合の死亡保障について見ていきます（左ページの図表）。まずは、夫が亡くなった後から発生する「支出」のシミュレーションからです。食費や光熱費など、生活していく上では欠かせない生活費、子どもの教育費や結婚費用など、将来発生すると見込まれる金額の大きな費用を中心に確認します。

今後の生活費は夫がいない分、従来よりも減る前提で考えます。図表の通り、子ども（末子）が独立するまでは、現在の生活費に0.7を掛けた金額、独立後は0.5を乗じた金額にするのが一般的です。これに、末子が独立するまでの月数や、妻の平均余命までの月数を掛け合わせて、おおよその生活費を計算します。

また、子どもの教育費も無視できない出費ですから、しっかり見積もっておきましょう。進路によって金額はだいぶ異なりますが、将来の方針が固まっていない段階なら、高めの金額で見積もっておくほうが無難です。結婚費用や葬儀費用も家庭の考え方やお住まいの地域によって差があるので、判断が難しいところですが、はっきりとした希望がなければ「平均額」でも構いません。

支出を洗い出したら、次は「収入」です。ここでの大きなポイントは公的年金で、夫の死亡に伴いのこされた家族には遺族年金が支給されます。計算は少し面倒ですが、サラリーマンの場合なら、夫のねんきん定期便に記載されている「加入実績に応じた老齢厚生年金」をもとに、ざっくりした受取見込み額を試算することができます。夫が自営業者でしたら、妻が受け取るのは遺族基礎年金だけになるので、受取見込み額はぐっと減ります。

ちなみに、医療保障や介護保障を試算する場合も、公的保障制度の理解は欠かせません。大部分は、健康保険や介護保険で賄うことができますから、保険がきかない全額自己負担部分の治療（介護）をどこまでカバーするか、この考え方次第で必要保障額が変わります。

将来の支出と収入の見込み額がわかったら、それを比較してみましょう。支出のほうが多ければ現状の保障は不足状態ですし、収入のほうが多ければ保険料を節約できるチャンスです。過不足部分の保障内容を精査して、それに見合う保障を検討してください。